家族葬の費用はいくらかかる？相場や内訳、費用を抑えるコツを解説

「家族葬」は、近しい家族や親族だけで静かに故人を見送る葬儀として注目されています。しかし、「家族葬の費用はどのくらいかかるのか？」「一般葬と比べて本当に安いのか？」といった疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。
家族葬の費用は、葬儀の規模や内容によって大きく変わります。

本記事では、家族葬の費用相場や内訳を詳しく解説し、費用を抑えるポイントについてもご紹介します。
事前に知識を持つことで、納得のいく葬儀を選ぶ手助けとなれば幸いです。

家族葬の費用内訳

家族葬を執り行うための費用は、主に葬儀一式費用・飲食接待費・宗教費の、3つの要素で構成されています。
それぞれについて詳しく解説いたします。

葬儀一式の費用

家族葬の費用の大部分を占めるのが、葬儀一式にかかる費用です。これは、葬儀を執り行うための基本的なサービスや設備にかかる費用で、主に以下のような項目が含まれます。

搬送費用：故人様を安置場所まで、また式場から火葬場まで搬送するための費用
安置費用：葬儀までのあいだ、ご遺体を衛生的に管理するための費用
設備費：葬儀に必要となる祭壇や葬具、仏具などの費用
消耗品費：棺や仏衣・骨壺など、葬儀を執り行うために必要な品物の費用
人件費：運営スタッフや司会進行など、葬儀を円滑に執り行うためにかかる費用

プランに含まれる内容や価格は、それぞれの葬儀プランや葬儀社によって異なりますが、家族葬プランの価格としては50万〜100万円程度が相場とされています。

飲食接待費

飲食接待費とは、宗教者や参列者をもてなすための費用で、以下のような品物やサービスが該当します。

返礼品費：お香典を頂いた方にお渡しする会葬返礼品や、香典返しに代わる引き出物など
通夜振る舞い：ご遺族様が宗教者や参列者に感謝を伝えるため、通夜式後に設ける会食の席。
精進落とし：告別式・火葬後に、故人様を偲んで語り合いながら、宗教者や親族とともに過ごす会食の席

飲食接待費は、参列者の人数によって大幅に費用が変動しますが、家族葬の場合はおおむね10万円～30万円ほどが相場といわれています。
また、ごく身内のみで執り行う家族葬では、返礼品や会食を省略するケースも多いようです。

宗教費

宗教費とは、通夜・葬儀で儀式を主導する宗教者に納める費用で、以下のようなものが該当します。

宗教	費用種別	費用の目安
仏教	お布施	20～50万円ほど
神道	祭祀料	30～50万円ほど
キリスト教	教会への献金	5〜20万円ほど

宗教費は、宗旨宗派や地域の慣習などによって相場も変動しますので、上記の金額は、あくまでも目安となります。

その他費用

家族葬を執り行ううえで、状況によっては上記以外にも必要となる費用があります。

式場利用料：葬儀社の式場や公営斎場・寺院斎場など、施設を利用するための費用
火葬費用：ご遺体を火葬するための費用で、金額は地域によって異なる
オプション追加費用：ご遺族様の希望により追加する、品物やサービスの費用

家族葬は一般葬よりも費用を抑えやすい形式ですが、こうした付随費用を含めると総額で70万円〜150万円程度になるのが一般的です。
事前に費用の内訳を確認し、必要な項目を取捨選択することで、費用総額を抑えることも可能です。

家族葬の費用を抑えるポイント

家族葬は一般葬に比べて費用を抑えやすい葬儀形式ですが、工夫次第でさらに負担を軽減することが可能です。
ここでは、家族葬の費用を抑えるための具体的なポイントを紹介します。

必要なサービスを見極める

家族葬の費用を抑えるには、まず必要なサービスと不要なサービスを見極めることが重要です。故人様・ご遺族様の意向や参列者の人数などに応じて、本当に必要なサービスだけを選びましょう。
例えば、参列者が少ない場合は、会場の広さや装飾を簡素化することで費用を抑えられます。また、複数の葬儀社から見積もりを取り、サービス内容と費用を比較検討することも大切です。

会食・返礼品を見直す

葬儀後の会食や返礼品は、参列者数によって費用が変動するため、費用全体の中でも大きな割合を占めることがあります。
参列者数を限定して行う家族葬では、会食費用も従来の葬儀にくらべて抑えられるケースが多いですが、ごく身内だけで見送る場合は、料理を控えめにするのも選択肢の1つです。
また、返礼品についても、高価なものを選ぶ必要はありません。故人の遺志や故人が好きだったものなど、心のこもった品を選ぶことで、予算内に収めることができます。

葬祭扶助制度や補助金を活用する

経済的な理由で葬儀費用の支払いが困難な場合は、公的な支援制度を利用できることがあります。生活保護を受けている方や、所得が一定基準以下の方は、葬祭扶助制度を利用できる可能性があります。
また、故人様が加入していた健康保険や国民健康保険からは葬祭費（埋葬料）が支給されることがあるため、勤務先や市区町村の窓口に確認してみましょう。
自治体によっては独自の助成金制度を設けている場合もあるので、お住まいの地域の制度も調べておくことをおすすめします。

事前相談・事前準備を行う

突然の出来事に慌てて決断すると、不要なサービスや高額なプランを選んでしまう可能性があります。
元気なうちに家族で葬儀について話し合ったり、葬儀社の事前相談を活用したりすることで、必要なサービスを見極め、適切な予算計画を立てることができます。
また、事前に葬儀社の会員制度に加入しておくことで、葬儀費用の割引といった特典を受けられることもあります。

おわりに

家族葬の費用は、葬儀の規模や内容によって大きく変動します。しかし、費用を抑えるための工夫次第で、予算内で納得のいく葬儀を行うことは十分に可能です。
大切なのは、費用だけに捉われず、故人様らしい温かいお見送りを実現することです。
もし費用面で不安なことや、葬儀について分からないことがあれば、いつでも家族葬の小さな家にご相談ください。
経験豊富なスタッフが、ご家族の状況やご希望に合わせた最適なプランをご提案させていただきます。